BCP対策をしたい

東日本大震災によってより注目されることになったBCP対策。
災害などによる社員の安否確認や、出社出来ないことによる在宅勤務といった社内対策を設けることが必要とされていますが、業務を継続する為のデータをバックアップしたり文書を遠隔地で保管するといった、情報の保全も事業継続計画には重要となります。

同一地域に事業の情報が全て集約すると、利便性は上がりますが同時被災というリスクなども上昇します。

解決するには

遠隔地や各所に、必要なデータをバックアップした方が良いでしょう。

◎万が一の時も、情報という会社の資産を保全することによる“事業継続性”

SRIでは、土間スラブ耐震工法や免震装置付き文書棚によって、文書を安全に保管することができます。
2011年に発生した東日本大震災でも、全く影響を受けなかった堅牢な設備で、大切な情報をお預かりします。